taigablog

つい先ほど（4月7日午前8時頃）、Google Book Searchの説明ページに謎の変更が加えられました。

[About Google Book Searchページ]
http://books.google.com/intl/en/googlebooks/about.html

この中程のところで、

The book content in Google Book Search come primarily from two sources: publishers and libraries.

とあるのですが、問題は「primarily」という言葉（訳：主に）が新たに追加されたことです。

Google Book Searchの書籍コンテンツは「主に」、出版社と図書館の本がインデックスされている。なぜここに「主に」という言葉をわざわざ付け加えなければならなかったのか？出版社が出版する本と、図書館にある論文などを除いて、世の中にどんな本があるのかと考えるとそんなには思いつかないのですが、Googleのことですからまた何か新しいサービスを考えているのでしょうか。

ちなみに3月31日にはGoogleの日本法人がGoogle Book Searchの求人を出しています。

[Strategic Partner Development Manager, Google Book Search - Tokyo
出版社パートナー開発担当]
http://www.google.co.jp/jobs/detail.html#spdm

仕事の内容は、

本担当はGoogle Book Searchにご参加いただく大手・中堅出版社との交渉・契約業務を担当します。出版業界での勤務経験、またはインターネット業界で出版に関する経験を持ち、パートナービジネスの担当経験が必要とされます。

だそうです。Googleは決して認めませんが、国内でも着々とGoogle Book Searchの準備を進めているのですね。

ある日突然Googleから連絡が来てGoogle AdSenseが使用できなくなってしまう、ということは時々あるようです。何にも不正をしていない場合には何とも理不尽に感じることでしょう。まずはGoogle AdSenseで具体的に何が「禁止行為」に該当するのかを普段から明確に理解しておく必要があります。

これに関してGoogle AdSenseポリシーの文面に具体的な説明が追加されました。

[Google AdSenseポリシー]
https://www.google.com/adsense/policies

ちょっと長い文章なのですが、ここで一番重要なのは「禁止されているクリックと広告表示」の部分でしょう。ちょっと引用しておきます。

人為的にクリックや表示回数を発生させる行為は堅く禁じられています。繰り返し手動でクリックもしくは表示したり、 クリックもしくは表示をを誘導・奨励するあらゆる行為や表現、ロボット、自動クリックツール、自動表示ツール、第三者にクリックや表示を行うことを奨励、もしくはそれら行為に対して利益が発生するクリック支払い、表示支払い、相互クリックに関連するプログラムやまたはその他の不正なソフトウェアを使用するなど、どのような不正行為も認められません。広告主の費用を増加させる可能性を避けるため、どのような理由においてもサイト運営者自身で広告をクリックもしくは表示することは禁じられています。

上の文章の中で、今回新たに付け加えられた「禁止行為」の部分は

第三者にクリックや表示を行うことを奨励、もしくはそれら行為に対して利益が発生するクリック支払い、表示支払い、相互クリックに関連するプログラムやまたはその他の不正なソフトウェアを使用する

です。これまでは「クリックもしくは表示を誘導・奨励するあらゆる行為や表現」と曖昧にまとめられていた部分がより明確になっているようですね。

クリック詐欺は広告主とGoogleから金銭を奪う重大な行為として認識する必要があります。それと同時にGoogleにもAdSense経済の担い手として、公正な市場運営をお願いしたいものです。そのためにもまずはルールの理解が大事だと感じます。

GoogleがWritelyを買収したことで一気にオフィススイート市場でMicrosoftとGoogleが対決しそうになってきた。果たしてどっちが使いやすくなるのだろうか？ちょっと考えてみた。

現時点での状況。

Microsoft Wordに対するGoogle Writely（仮名）
Microsoft ExcelにGoogleの対応サービスなし
Microsoft PowerPointにもなし
Microsoft Accessに対するGoogle Baseか？
Microsoft Outlookに対するGmail＋Google Calendar？
おまけで
Microsoft Moneyに対するGoogle Finance?

こうしてみると、Googleが今後ExcelとPowerPointに対応するサービスを買収する可能性は高い。どんな会社があり得るのか？

まずスプレッドシートのサービスを提供している会社として有名どころでは、

[iRows]
http://www.irows.com/
[Numbler]
http://www.numbler.com/
[Num Sum]
http://www.numsum.com/
[ThinkFree]
http://online.thinkfree.com/

このうちThinkFreeはワープロも含むブラウザオフィススイートだからちょっと条件を満たさないけれど、買収されるかはともかくとして、おもしろいことには違いない。

毛色が違うところでは
[wikiCalc]
http://softwaregarden.com/wkcalpha/

なんかもある。これは歴史的なスプレッドシートソフト「VisiCalc」開発者Dan Bricklin氏が開発しているソフトだ。現在アルファ版である。

PowerPointに対応するサービスとしては、

[Gliffy]
http://www.gliffy.com/

がある。これなどはPowerPoint的使い方も出来るが、Microsoft Visioとも対応するくらいの使い方が出来そうだ。

しかし、GoogleがMicrosoftとまったく同じサービスをWebでやったところで意味はない。問題はどちらが使いやすくなるかどうかだ。そこではWeb2.0的思考がおもしろいのではないかと思う。

Writelyの場合、作成した文書はタグで分類するのだが、このときWeb全体に公開することもできる。これを使って似たような文書を最初から作る手間を省けないだろうか？

頂き物のお礼状を書けと上司に言われた新入社員はこれまでなら「手紙の書き方」なんていう本を見ながら書いただろう。でも公開タグから似たような文書を検索できれば、もっと優れた礼状のテンプレートを発見できるかも知れない。何よりも、英語とか、もっと言えばスワヒリ語の礼状だってきちんとしたテンプレートが見つかれば辞書を引き引きなんとかなりそうだ。役所や学校に提出する書類、特定の企業への営業に成功した手紙の実例、そんなことでも個人情報にさえ配慮できれば凄いことになる。

ExcelやPowerPointに対応するサービスでも同じ事が言えそうだ。ある企業では当たり前の計算式でも、他の会社では目から鱗が落ちるということだってあるのだから。

その上でGoogleが保存容量無制限のオンラインストレージ「GDrive」を準備中との噂がある。Officeスイートがあって保存用量に制限がないのなら、果たしてWindowsにお金をかける必要があるのか？Microsoftが必死になる気持ちはよく分かるのだ。

ちなみにGoogle Calendarに関しては随分前から噂が絶えないのだが、最近スクリーンショットが流出した。かなり綺麗な画面で、これもまた楽しみなサービスである。果たしてOutlookキラーになれるのか。

[Google Calendarのスクリーンショットを掲載したTechCrunchのエントリー]
http://www.techcrunch.com/2006/03/08/exclusive-screenshots-google-calendar

Google社内で行われている講義がGoogle Videoに出まわり始めた。

「Google TechTalks」と呼ばれているこの社内セミナーでは著名なエンジニアや学者、活動家を招いていろんな話を聴くらしい。内容は「時事問題、化学、医学、エンジニアリング、ビジネス、人間が関わる様々な事柄」となっている。

[Google Techtalks]
http://video.google.com/videosearch?q=Google+techtalks

でもやっぱりエンジニアリング関係はおもしろそう。例えば

Web Applications and the Ubiquitous Web

とか、

Content-Based Image and Video Retrieval

などなど。

社員が忙しくてこのセミナーに出席できなくても、社内ではビデオで見られたらしいが、Google Videoにアップされて世界中で見られるのはありがたい。もっと増えてくると期待したい。

ちなみに業界最大のイベントに成りつつあるCESの基調講演もちょっとずつアップされている。

[CES Keynoteスピーチ]
http://video.google.com/videosearch?q=CES+Keynote

今はGoogleのLarry PageやYahoo!、ソニーの講演が見られる。

Gmailのアカウントを取得するには招待状がなくてはならないが、少し前から米国のみ例外として携帯電話を使って登録すればアカウントが取得できるようになっていた。今日になってこれが米国以外の国でもできるようになったようだ。

[携帯電話によるGmailアカウント取得ページ]
https://www.google.com/accounts/SmsMailSignup1

残念ながら日本はこの中に含まれていない。対象となるのはオーストラリア、インドネシア、マレーシア、ニュージーランド、フィリピン、シンガポール、タイ、トルコの8カ国。

やり方は上のページに自分の携帯番号を入力してSMSを受信したら、そこに書いてある招待番号をメモってネットに接続。そこでまた自分の携帯番号と招待番号を入力するとアカウントがもらえる。

実在する携帯電話とGmailアカウントを結びつけておけばスパム送信などに悪用するのを防げるだろうという考えらしい。それにこうしておけば単なるWebメールサービス以上に信頼できるアドレスとして使用できるからだ。Gmailのアドレスを使っていると、会員になれないサービスとかが結構あるので、信頼性が増すならこういう方法をどんどん採用して欲しいと思う。

書くほどのことでもないんですが、まあ一応関心のある方もいらっしゃるかなと試しに書いてみます。

まず今朝、Gmailのディスク使用容量が一気に減っていることに気が付きました。これまではゴミ箱に捨てても捨ててもディスク使用容量は増える一方だったのですが、削除した分がきちんと空き容量に反映されるようになったみたいです。もともとゴミ箱の中身は30日を経過すると自動的に削除されることになっているので、使用容量に反映されるのが当然で、これは一種のバグ修正ということになりますかね。

もう一つはGoogle日本法人の人材募集ページに加えられた微々たる変更。

[Google人材募集]
http://www.google.co.jp/jobs/

この応募方法の所に、

メールの件名に必ず英語で希望職種を明記し、和文・英文両方の履歴書、職務経歴書を指定の文書フォーマット（ワード、HTMLファイル、又はPDFファイル）で添付の上、jobs@google.com へお送り下さい（秘密厳守）。

と書いてあるのですが、今日になって「必ず英語で」の部分が斜線でしかも下線が引かれるようになりました。これまでは何にもなかったのに。きっと日本語で書かれた書類が殺到して担当者がうんざりしたのだろうなと、何となくその場面を想像してしまいました。それだけなんですけど。

Googleが新たに双方向テレビ（インタラクティブテレビ）分野に進出する可能性が出てきた。新たに求人広告を出したことがきっかけでこの事実は明らかになった。

[問題の求人広告]
http://www.google.com/support/jobs/bin/answer.py?answer=30312&query=tv&topic=0&type=tv

この求人はMountain ViewのGoogle本社での仕事で、職種は「Software Engineer, Television Technology」となっている。仕事の内容としては

We are hiring well-rounded software engineers with a proven track record in creating and deploying robust high-volume interactive TV applications and services.

とあり、双方向テレビアプリケーションやサービスの開発だ。必要とされるスキルとしては例えば

Experience with interactive TV standards such as DVB, MHP, OCAP and DOCSIS.
Experience deploying TV applications with cable and telecom partners across the world.
Experience with user interface development for content-rich applications, cable and IPTV headend systems, and digital video technology in embedded systems a plus.

とテレビを強く意識させる内容だ。双方向テレビの標準規格を熟知し、ケーブルテレビ局や通信会社でテレビアプリケーションを配信した経験があり、デジタルテレビ向けリッチアプリケーションのユーザーインターフェース開発経験がなければならない、というのだ。

Googleがテレビ事業に参入するなら、米国で言うならTiVoなどHDDレコーダのサービス事業が考えられる。もしかしてTiVoを買収するのだろうか？TiVoは既に日本進出を明言しており、日本の複数の家電メーカーとハード開発で交渉していると報じられている。もしそう言う流れになるのなら、日本のテレビ市場も一変する可能性がないとは言えない。

そこでGoogleはなにをするのか？Googleのコアビジネスは広告だ。TiVoが現にやっているようにテレビCMをダウンロードしてSTBに溜めておき、AdSenseのように番組コンテンツに合わせて表示する、というようなビジネスモデルか？

例えばこんなシナリオはどうか？HDDレコーダに録画してある旅番組を見終わるとCMを見るかどうか尋ねられる。CMを見るとケーブルテレビの月額料金が100円値引きされる。そのCMは楽天トラベルによる番組で、今旅番組で見たばかりの旅館の予約がその場で出来る（画面上のリッチアプリケーションで）。次に表示されるのは番組で紹介されていた松阪牛ステーキのお取り寄せパック。これもリモコンのボタンを押すだけで購入できる。

こんな時代になると、テレビCMは単に見るだけでなく、直接購入プロセスにまで介入できるようになってくるだろう。Googleはどこまで考えているのか。

Googleは既に元米副大統領のアル・ゴア氏が経営に参加するケーブルテレビ局Currentと番組制作、配信で協力関係にあり、テレビ事業に興味を示していた。